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2000年問題(にせんねんもんだい)は、グレゴリオ暦2000年になるとコンピュータが誤作動する可能性があるとされた問題。Y2K問題(ワイツーケイもんだい:"Y"は年(year)、"K"はキロ(kilo))とも言われた。

◆ 原因

直接の原因は、プログラム内で日を扱う際の年数の表現方法である。年数の表現をグレゴリオ暦の下二桁のみで行っている場合、2000年が内部で00年となり、これを1900年とみなしてしまい、例えば「データベースを日付順に並び替える処理をすると、順序が狂う」などの誤作動につながる可能性があるとされた。

また、現行の太陽暦であるグレゴリオ暦では

#年が4で割り切れる年は閏年とする

#(1)のうち、年が100で割り切れる年は閏年としない

#(2)のうち、年が400で割り切れる年はこれを適用しない(つまり閏年とする)

というルールがあり、このため2000年は閏年だったが、誤って1と2のルールしか適用せず、閏年としなかったプログラムが存在したため、この対応も併せて必要とされた。

コンピュータの黎明期は、リソース(特にメモリ関係)の費用負担が重く、出来るだけメモリを節約するプログラムが要求され、年号を下二桁で表すことによりリソースを節約をするのは、当時のプログラマの間では当然のテクニックだった。また電子式コンピューターの先祖とも言える機械式コンピューター(パンチカードシステム)においては、年数の下二桁表示が当たり前であり、それをそのまま継承したという一面もあった。そのようなプログラムの多くは1960年代から1980年代頃に開発され、当事者は「2000年までには、何らかの改良が加えられるか、全く新しいプログラムが運用されるだろう」との前提でいたため、特にこの問題に対する対策を施していない場合が多かった。2000年問題が表面化した際は、プログラムを作成した技術者の退職などもあり、手作業でのプログラムの確認と修正が必要になった場合も多い。

これらのプログラムが作成された時点で既に、多くの国で様々な領域や分野でコンピューターが使用されていたため、思わぬところでの機能停止の危険があり得ることが指摘されていた。これらの問題により、物流や、その他の社会運営上の不具合の発生などが連想され、国際経済が深刻な不況に陥る可能性を指摘する声もあった。一部には、カレンダーを持たず2000年問題の影響を受けない、独立したマイクロコンピュータ応用機器の誤動作の不安を煽るなどの過剰反応も見られた。

◆ 事前対策

当時、想定された問題としては

・発電、送電機能の停止や誤作動とそれに伴う停電

・医療関連機器の機能停止

・水道水の供給停止

・鉄道、航空管制など交通機能の停止

・ミサイルなどの誤発射

・銀行、株式市場など金融関連の機能停止

・通信機能の停止

などがあった。このため、1990年代末に使用していたプログラムの訂正が世界規模で行われた。この修正作業に費用と期間が取られてしまった、特に中小零細レベルの会社などにおいて大きな打撃となった。

◆ 結果

◇ 日本

  2000年1月1日

1999年12月31日から2000年1月1日にまたがる航空便、JR東日本などの鉄道各社はすべて列車を最寄りの駅に臨時停車し運転を見合わせ、システムの不測の事態に備えて欠航したり、年が明けてからの出発に変更されたりした。

2000年になった時点では、一部のシステムに不具合は出たものの、ほとんどが致命的な問題には至らなかった。また、システムによっては時刻を協定世界時(UTC)で取扱うものがあり、そのようなシステムでは日本時間で言えば2000年1月1日午前9時に不具合が生じる事も懸念されたが、午前9時を迎えて重大な問題に至ったものもほとんどなかった。

具体的な例としては、電力供給において、女川原子力発電所、福島第二原子力発電所および志賀原子力発電所にて、警報装置が誤報を発したり一部データ管理が不能になるも、発電、送電機能や放射性物質管理に問題は発生しなかった電気事業連合会 2000年1月21日報道発表資料。

身近なものの例としては、当時NTTドコモが販売していた携帯電話「ムーバN206」(NEC製)のショートメール機能において、「既読メールが容量オーバーで受信できなくなった場合、古いメールから自動削除する」機能が誤作動した例がある『産経新聞』 2000年1月3日東京朝刊26面。また、2000年を想定した設計がされていない、古いビデオデッキの予約録画、ワープロ機の文書管理機能などに影響が出た機種がある。

  2000年2月29日

2000年2月29日になり、当日を閏日として処理していないために「エラー日付」として取り扱われる問題が発覚し、大きな騒ぎとなった。

・郵便貯金ATMのうち、約1,200台が停止。同日深夜、郵政省と富士通より、富士通製のLSIに上記の不具合があったために、1996年から1999年にかけて製造された同社および沖電気工業製の一部ATMが停止したことが発表される。

・札幌市交通局の路線バスから地下鉄へ乗り換えようとすると、バスで発行される「乗り継ぎ券」の日付が2月28日になってしまい、地下鉄の自動改札機を通過できなくなってしまった。

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