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マッカーシズム (McCarthyism) とは、1950年2月にアメリカ合衆国上院で、共和党議員のジョセフ・レイモンド・マッカーシーが、現在では「205人の共産主義者が国務省職員として勤務している」と告発したと伝えられる演説をした(正確な演説記録は無く、諸説ある)ことを契機に、ハリウッド映画界などをも巻き込んで大規模な「赤狩り」に発展した事件。後にはニューディーラーまで対象となった。

◆ 概要

この様な事態に陥った基盤としては、1949年に、中国共産党が国共内戦に勝利し中華人民共和国を成立させたことや、ソ連が原爆実験に成功し、アメリカの核独占が破れたことから、反共主義者の「共産主義」への脅威感が病的に拡大されたことにあったと言われる。反共ヒステリー状況と見る社会学者もいる。

マッカーシーはその告発対象をアメリカ陸軍やマスコミ関係者、映画関係者や学者にまで広げるなど、マッカーシズムは1950年代初頭のアメリカを恐怖に包み込んだが、マッカーシーやその右腕となった若手弁護士のロイ・コーンなどによる、偽の「共産主義者リスト」の提出に代表される様な様々な偽証や事実の歪曲や、自白や協力者の告発、密告の強要までを取り入れた強引な手法が次第にマスコミや民主党から大きな反感を買うことになる。

その後1954年3月9日には、ジャーナリストのエドワード・R・マローにより、マローがホストを務めるドキュメンタリー番組『See It Now』の特別番組内でマッカーシー批判を行い多くの視聴者から支持を得たことを皮切りに、マスコミによるマッカーシーに対する批判が広がった。その後同年の12月2日に、上院は65対22でマッカーシーに対して「上院に不名誉と不評判をもたらすよう行動した」として事実上の不信任を突きつけ、ここに「マッカーシズム=アメリカにおける赤狩り」は終焉を迎えることになる。

しかし、事件が収まった後も「赤」への不信感はアメリカ社会の底辺に根強く残され、保守意識の基盤を形成した。

◆再評価の動き

1990年代以降に公開されたベノナ(ソ連暗号解読プロジェクト)などの資料に基づき、「当時のアメリカ国内では現実にコミンテルンがマスコミや政財界、軍部まで取り込み工作活動を行っており、マッカーシーらの活動は、手法に強引さはあったものの、当時のコミンテルン人脈を断ち切った」として再評価する動きもある。

日本では、中西輝政など反共右派がマッカーシズムを評価している(『諸君!』2006年5月号「マッカーシーは正しかった」、同6月号「やはりマッカーシーは正しかった」)。中西は、「マッカーシー上院議員の多くの指摘は殆ど全て正しい告発だったことが、この十年間の情報史料の公開によって確証された」と説明している(前掲5月号)。

◆ 映画界への影響

告発された映画関係者は、チャーリー・チャップリン、ジョン・ヒューストン、ウィリアム・ワイラーなどアメリカ人や外国人の関係者を含めた数百人に上る。

エリア・カザン、ウォルト・ディズニー、ゲーリー・クーパー、ロバート・テイラー、ロナルド・レーガン(後のアメリカ大統領)などは告発者として協力したことで知られる。

これに対して、パージを推進した非米活動委員会は憲法と権利章典に違反するとして、ダニー・ケイ、ジュディ・ガーランド、ヘンリー・フォンダ、ハンフリー・ボガート、グレゴリー・ペック、カーク・ダグラス、バート・ランカスター、フランク・シナトラ、キャサリン・ヘプバーン、ベニー・グッドマン(順不同、一部)など映画人・公務員の多数が反対運動を起こした。

このマッカーシズム以降、ハリウッドには根強い共和党への不信感が生まれ、大統領選挙でも民主党支持が定着している。

◆映画化

映画人・俳優達への告発騒ぎはのちに映画化された(『真実の瞬間(とき)』)。

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